検索の種類
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TAX Navigator は多様な検索機能を実現しました。
調べる目的に合わせて、さまざまな検索方法が用意されています。
この検索は、従来型法規集としての利用方法です。特定の条文を探して、条文を単純にパソコン上で表示させます。法規集（法人税）タブをマウスでクリックすると、法規集の画面が表示されます。検索範囲から、目的の条文を選択して、ジャンプボタンをマウスで押します。該当の条文が検索され、簡単に画面表示させることができます。
法規集 通常検索画面サンプル（実演） 選択文字検索画面サンプル（実演）
文献目次検索 通常画面サンプル（実演） 選択文字検索画面サンプル（実演）論点に関係するキーワードで行う検索です。例えば、「電子機器利用設備」に関する議論がされている条文や目次を探したい場合には、「即時償却」というキーワードを入力して、検索ボタンをマウスで押すことで簡単に検索できます。TAX Navigator では、条件をより絞り込んで、高度な検索を行うため２つのキーワードまで同時に指定することができます。この場合、第１キーワードを「即時償却」、第２キーワードを「情報」として、検索を実行することにより、より絞り込むことができます。なお、検索結果の表示画面では、第１キーワードは赤で、第２キーワードは、ピンクで表示されます。
条文本文で文字を選択して、検索を実行した場合は、選択文字をキーワードとして、検索が実行されます（選択文字検索）。収録されている条文は、相互にすべてハイパーリンクされています。ハイパーリンクとは、条文の中で参照している条文で青い下線で表示されているものを、マウスで押すことにより、該当の条文をメモウインドウに表示する機能です。
この機能を使うことにより、参照している条文をいちいち探すことが必要なくなり、大変な時間の節約になります。実務家の皆さんが希望していたまさに夢の機能だと思います。
なお、ＡＬＴ又はＣＴＲを押しながらマウスをクリックすると、13以前のように該当の条文に移動します。参照条文検索とは、その条文を参照している条文を探し出す検索です。ハイパーリンクされた「政令で定める」又は、「省令で定める」をマウスで押す、又は参照条文ボタンをマウスで押すことで、実行できます。例えば法人税法２９条を例に説明します。す。
（例） 法人税法 ２９条
たな卸資産の売上原価等の計算及びその評価の方法
１ 内国法人のたな卸資産につき第２２条第３項（各事業年度の損金の額に算入する金額）の規定により各事業年度の所得の金額の計算上当該事業年度の損金の額に算入する金額を算定する場合におけるその算定の基礎となる当該事業年度終了の時において有するたな卸資産の価額は、その内国法人がたな卸資産について選定した評価の方法により評価した金額（評価の方法を選定しなかった場合又は選定した評価の方法により評価しなかった場合には、評価の方法のうち政令で定める方法により評価した金額）とする。
２ 前項の選定をすることができる評価の方法の種類、その選定の手続その他たな卸資産の評価に関し必要な事項は、政令で定める。
１項及び２項のおいて、必要な事項は、「政令で定める。」されております。参照条文検索は、この政令を探し出す機能です。参照条文検索をを実行することにより、法人税法２９条に関係する政令を探すことができます。従来からの書籍の法規集では、単にその条文に関係する政令を掲載されているものがほとんどですが、TAX Navigator では、租税特別措置法通達を含んだ収録された条文すべてを対象にして、その条文を参照している条文を探すことが出来ます。この機能によって、例えば必要なことが基本通達などに記載されていても簡単に探し出すことが出来ます。